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社内コミュニケーションを活性化させる7つの施策。良好な職場環境を目指そう

社内コミュニケーションを活性化させる7つの施策。良好な職場環境を目指そう


社内コミュニケーションとは、自社の従業員同士あるいは経営層と従業員との間での情報の共有・交換や、相互理解の醸成につながる交流などを指します。

しかし、近年ではフレックスタイム制やリモートワークなどの普及によって、対面業務が減少しました。また、仕事よりもプライベートを優先する価値観によって勤務時間外でのコミュニケーションも希薄化しています。

このような環境において社内コミュニケーションを活性化させるには、対策となる施策の実施が欠かせません。

この記事では、社内コミュニケーションの活性化について、メリットと施策を解説します。


目次[非表示]

  1. 1.社内コミュニケーションが活性化するメリット
    1. 1.1.生産性の向上
    2. 1.2.新しいアイデアの創出
    3. 1.3.離職率の低下
  2. 2.社内コミュニケーションを活性化させる施策
    1. 2.1.①社内イベントの開催
    2. 2.2.②社内SNS・チャットツールの活用
    3. 2.3.③フリーアドレス制の導入
    4. 2.4.④社内報の制作
    5. 2.5.⑤雑談が行えるスペースの導入
    6. 2.6.⑥1on1ミーティングの実施
    7. 2.7.⑦サンクスカードの導入
  3. 3.まとめ


社内コミュニケーションが活性化するメリット

社内コミュニケーションが活性化することで、生産性の向上や新しいアイデアの創出が期待できるほか、離職率の低下にもつながります。


生産性の向上

社内コミュニケーションは、社内での連携・協力が円滑に行いやすくなることから、生産性を向上させるために重要です。

また、社内の風通しがよくなって働きやすくなると、従業員のモチベーション向上にもつながります。


新しいアイデアの創出

社内コミュニケーションが活性化することで、新しいアイデアの創出が期待できます。

社内の風通しがよくなることで、従業員がアイデアを積極的に出しやすくなります。また、これまで接する機会のなかった相手との交流を通じて新たな発想が生まれる可能性もあります。

新しいアイデアが創出されると、新規事業によるビジネスチャンスにもつながります。


離職率の低下

社内コミュニケーションが活性化すると、従業員の離職率を低下させて自社に定着させやすくなります。

厚生労働省の『令和5年雇用動向調査結果の概況』によると、転職者が前職を辞めた理由として、「職場の人間関係が好ましくなかった」ことが女性では最も多く、男性でも2番目に多くなっています。

従業員の離職を防ぐには、社内コミュニケーションを活性化させて人間関係の悩みを相談・改善しやすい環境を構築することが重要です。

※「その他の個人的理由」「その他の理由(出向などを含む)」を除く


出典:厚生労働省『令和5年雇用動向調査結果の概況



社内コミュニケーションを活性化させる施策

社内コミュニケーションを活性化させるには、社内イベントの開催やコミュニケーションを円滑に行うためのツール・制度の導入が有効です。


①社内イベントの開催

社内イベントを開催して交流の機会を設けることで、社内コミュニケーションの活性化が期待できます。普段接する機会の少ない経営層や他部署の人とも親睦を深められる点が特徴です。

社内コミュニケーションを活性化させるために有効なイベントの例として、近年人気が上昇しているeスポーツ大会が挙げられます。

eスポーツ大会はオンラインで開催できることから、距離が離れた事業所に勤める従業員とも交流することが可能です。また、身体能力による差が生じにくいため、幅広い年齢層が楽しみやすいイベントといえます。

なお、eスポーツを利用した社内イベントやeスポーツのメリットについてはこちらの記事で詳しく解説しています。併せてご確認ください。

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②社内SNS・チャットツールの活用

社内SNSやチャットツールを活用することで、社内で気軽にコミュニケーションを取れるようになります。

ほかの部署との情報共有が円滑に行えるほか、リモートワークをしている従業員とも円滑にコミュニケーションすることが可能です。


③フリーアドレス制の導入

フリーアドレス制を社内に導入すると、社内においてより幅広い相手とコミュニケーションが取りやすくなります。

フリーアドレス制とは、従業員の席を固定せずに好きな席に座って作業できるようにする制度です。役職や部門を越えたコミュニケーションのきっかけになると期待できます。


④社内報の制作

社内の出来事や連絡事項を記載した社内報を制作すると、コミュニケーションの活性化につながります。

社内報を通じてほかの部署の従業員や会社における役割などを深く知ることで、部署を越えた円滑な連携が可能となります。

社内報は紙で制作して配布するだけでなく、電子媒体で制作して社内SNSやメールなどで配信する方法もあるため、自社に合った運用を行うことがポイントです。


⑤雑談が行えるスペースの導入

社内に雑談が行えるスペースを確保すると、従業員同士が気軽にコミュニケーションを取りやすくなります。


▼雑談が行えるスペースの例

  • 社員食堂
  • カフェスペース
  • オフィスラウンジ など


プライベートな雑談を交わせるだけでなく、業務に関する相談もよりリラックスして行えるようになり、社内コミュニケーションの活性化に寄与します。


⑥1on1ミーティングの実施

上司と部下が1対1で行う1on1ミーティングを実施すると、立場が異なる社員同士のコミュニケーションを活性化させることが可能です。

部下の悩みを聞いてフィードバックを行うことで、上司と部下の間に信頼関係を築けます。また、信頼関係が構築されると、日常的なコミュニケーションも円滑に行いやすくなります。


⑦サンクスカードの導入

社内コミュニケーションを活性化させる施策として、サンクスカードの導入があります。

サンクスカードとは、従業員同士で感謝を示すカードを送り合う制度のことです。サンクスカードを導入することで、数値には換算できない気づかいやサポートを従業員同士で評価・承認し合えるようになり、結束力の向上につながります。



まとめ

この記事では、社内コミュニケーションの活性化について以下の内容を解説しました。


  • 社内コミュニケーションを活性化するメリット
  • 社内コミュニケーションを活性化させる施策


社内コミュニケーションを活性化すると、生産性の向上や新しいアイデアの創出、離職率の低下等が期待できます。

社内コミュニケーションの活性化を図るには、コミュニケーションを円滑に行うためのツール・制度を導入する方法のほか、社内イベントを開催することも有効です。

eスポーツは、幅広い年齢層が楽しみやすく、距離が離れた事業所に勤める従業員とも交流しやすいため、社内コミュニケーションの活性化を目的としたイベントの企画としておすすめです。

コミュファ eSports Stadium NAGOYAでは、主にeスポーツを活用した社内イベントの企画から運営までトータルサポートしています。年間200件以上のイベント制作・運営実績があるほか、準備やイベント制作の進行なども一貫してサポートすることが可能です。

社内向けの企業イベントでお悩みの方は、ぜひ当社にお任せください!

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